LGBTが結婚するには?あなたの幸せをカタチにする7つの選択肢

投稿日

2025.05.09

更新日

2025.05.08

「LGBTだけど結婚できるかな?」
「日本でLGBTが結婚する選択肢はあるの?」
など、LGBTの結婚に関してお悩みではありませんか?

同性婚が認められていない日本ですが、LGBTの方でも結婚する選択肢はあります。
今回は、LGBTの方が結婚するための7つの選択肢ついて詳しく解説します。

LGBTの方が結婚するための選択肢には、以下の7つが挙げられます。

  • セクシャリティを隠して異性と恋愛結婚
  • 事情を知っている異性と結婚
  • 同性のパートナーを持ちつつ形式結婚
  • 信頼できる異性と友情結婚
  • 海外で同性婚
  • パートナーシップ制度を利用
  • LBGTフレンドリーな挙式サービスで結婚式

それぞれよい面があれば、先に理解しておくべきこともあります。5つの選択肢について詳しく解説するので、どの選択肢が自分に合っているのかを考えながらみてみてください。

セクシャリティを隠して異性と恋愛結婚

どのようなセクシャリティでも、異性と性行為ができる方であれば、恋愛結婚も選択肢のひとつです。自分のセクシャリティを隠して結婚するため、相手は異性愛者であり、相手との性行為は必要になります。

しかし、日本は子どもを持つとセックスレスになるのが一般的な傾向です。子どもを持ったあとは、性行為をしなくなってもそこまで不自然さは感じられないかもしれません。そのため、子どもを持つまで性行為を頑張れる方は、セクシャリティを隠しての恋愛結婚が選択肢に入るかもしれません。

ただし、結婚相手にセクシャリティがばれてしまった場合、相手を傷つける可能性があるうえ、離婚に発展するケースやアウティングの可能性もあります。したがって、セクシャリティを隠して異性と恋愛結婚する場合は、セクシャリティを隠し通す覚悟を持つことが大切です。

事情を知っている異性と結婚

自分のセクシャリティをカミングアウトしている相手や、相手から恋愛感情を抱かれカミングアウトした結果、「それでもいいから結婚したい」と互いの理解があるうえで結婚する選択肢もあります。

この選択肢を選ぶ場合、結婚後、自身のセクシャリティでの活動の許容範囲などを事前に話し合ったほうがいいでしょう。

ただし、相手がノンケの場合は、恋愛感情や性的欲求を必ずしも持たれないとは言い切れないため、外で交友することで嫉妬されることもあるでしょうし、夫婦間の性行為を含むスキンシップの有無でケンカになることも考えられます。

また、離婚した際に揉めてしまい、アウティングされる可能性を考慮する必要もあるでしょう。

同性のパートナーを持ちつつ形式結婚

お互いに同性のパートナーがいながら、形式だけ結婚する選択肢もあるかもしれません。実際に籍を入れることになるため、一般的な結婚と同様の効力を持ちます。

また、形式だけの結婚であるため、夫婦は同居せず、経済面を負担し合うことも基本的にはありません。

ただし、結婚している以上、家族付き合いといった互いの協力が必要な場面があります。そのうえ、法的な効力があるため、離婚する際に揉めるケースもみられます。そのため、「形式だけだから」と簡単に入籍することはおすすめしません。

信頼できる異性と友情結婚

信頼できる異性との友情結婚も選択肢のひとつです。友情結婚とは、夫婦間に性的関係を持たない結婚のカタチです。愛情・友情・信頼関係など、恋愛以外の気持ちのつながりで成立しています。

基本的にお互いのセクシャリティを理解したうえで結婚するため、自分のセクシャリティを隠す必要がありません。

なお、シリンジ法や人工授精など性行為以外の方法の妊活も一般的になっており、友情結婚でも子どもを持つことは可能です。夫婦間に性的関係がないからといって、「子どもを持てないのでは…?」と不安を感じる必要もありません。

友情結婚で入籍をせず事実婚

信頼できるパートナーと友情結婚をするものの、婚姻届は提出せず、事実婚をするという選択肢もあるかもしれません。
*この形を希望するのは女性が多く、男性はなかなかいないので、実現は難しいかもしれません。*

婚姻届を提出しないため、どちらか一方の名字に揃える必要がなく、夫婦別姓が可能です。また、万が一離婚した場合でも、婚姻届を提出していないため、戸籍への影響もありません。

ただし、事実婚では配偶者控除が受けられなかったり相続権を持てなかったりするなどのデメリットも挙げられます。

したがって、友情結婚を選択する場合に法律婚ではなく事実婚を選ぶ理由について、相手とよく話し合うことが大切です。

海外で同性婚

同性婚が認められている国にパートナーと移住する、もしくはその国でパートナーを探すことで同性婚が実現します。

2025年1月現在、39の国と地域で同性婚が認められており、アジア圏では台湾・ネパール・タイがそのうちのひとつです。

同性婚が認められている国は、少なくとも同性婚が認められていない国に比べて、LGBTに関する理解が広がっている傾向があります。セクシャルマイノリティの方にとっては魅力に感じられるのではないでしょうか。

しかし、家族や仕事のことを考えると、海外への移住はハードルが高いと感じる人が多いかもしれません。

パートナーシップ制度を利用

パートナーシップ制度を利用すれば、結婚に相当する関係であることを証明できます。一部の職場や民間のサービスでは、パートナーを家族として扱ってもらえます。

パートナーシップ制度は、2024年1月現在、523の自治体で導入済みです。パートナーシップ制度を利用する場合、基本的には「パートナーシップ証明書」を発行してもらえます。

同居する子どもを家族として認定するための「ファミリーシップ宣誓」を導入している自治体もあります。

ただし、パートナーシップ制度は、結婚と同じ効果は持ちません。そのため、配偶者控除を受けられなかったり共同親権を持てなかったりと、恩恵を受けられる範囲が限定的であるというデメリットがあります。

近年、「同性婚を法制化するべきだ」という意見に賛成の声が増えてきました。反対派の意見としては、以下のようなものがあります。

  • 少子化が進む
  • パートナーシップ制度で十分

反対派の意見で「少子化が進む」とよくいわれますが、同性婚を認めた国でも、少子化が進んだ国とそうでない国があります。つまり、同性婚と少子化は関係ありません。

また、「パートナーシップ制度で十分」という意見もありますが、パートナーシップ制度は結婚に比べて受けられる仕組みやサポートが限られています。そのため、パートナーシップ制度では、決して十分とはいえないでしょう。

結婚を望むすべての人が、自分らしい結婚のカタチを選べるようになったらいいですね。

現在の日本では、同性婚が認められていません。しかし、同性婚が認められていないからといって、LGBTを理由に結婚を諦める必要もありません。

LGBTの方が結婚するための選択肢には、恋愛結婚・友情結婚・事実婚・海外での同性婚などが挙げられ、結婚に近い選択肢としてパートナーシップ制度も考えられます。

あなたの幸せをカタチにできる選択肢はどれでしょうか。それぞれの選択肢のメリット・デメリットを理解したうえで、あなたに合った選択肢を選んでください。

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代表中村
著者:代表中村

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